世界経済の崩壊

現在の世界経済は、インターネットなどの普及によりとても速く小さくなっているといわれています。
日本国内の例を取って見てもこれは明らかな事であり、例えば株の取引を見てみても、2009年に株券の電子化が行われる以前では、紙媒体の株券であったためにこの取引には手間がかかるものでしたが、現在ではスマートフォンのアプリを使って、指先1つだけで取引が行えるようになっています。

同じように、一昔前では海外の株や債券に投資をしたり、通貨の売買取引などは難しい事でしたが、様々な規制がなくなり、またネットなどによって世界中にアクセスが可能になったために、難しかったことも事も簡単に行え、わたしたちは多くの選択の幅と利便を手に入れる事ができるようになったのです。

しかしながら、こうした状況が世界経済の不安定さを増幅することにも一役を担っており、世界経済がネットによって速く小さく繋がるようになったことで、世界全体を揺るがすような経済ショックなどが伝播していく速度も規模も、以前とは比べ物にならない程に大きな規模で早く伝わるようになってます。

わたしたちの記憶の中で大きな世界経済の崩壊につながった金融危機と言えば、2007年にアメリカで起こった住宅バブルの崩壊であるサブプライムローン問題と、それがきっかけで発生したアメリカの投資銀行リーマンブラザーズの経営破たんが引き金となったリーマンショックからの世界金融危機になるでしょう。

この時も、アメリカのニューヨーク証券取引所のダウ平均株価が大暴落してから、わずか1週間ほどでヨーロッパや日本の株式市場にも大きな影響が出て、連鎖的な大暴落を招く事になりました。

このように、世界経済の連携が密になればなるほど、一度崩壊の方向に動いた場合には、その速度も規模も強さも増していくことになり、2008年の世界金融危機の当時よりもさらにその密度が高まっている現代では、次に起こる経済危機は、前回のものよりもさらに協力で、瞬時に世界規模に拡大していくものになると考えられているのです。

こうした中で、いま懸念されているものが、大きな成長を遂げ、近年やや落ち込みの見られる中国経済の動向であるとされています。
現在の中国の経済の動き方は、1990年代の日本の経済の動き方と非常に似ており、日本がバブル崩壊を起こしたのと同じように、中国の経済も崩壊を起こすのではないかと考えられています。

また、アメリカにおいても現在、住宅市場が活発になっており、サブプライムローンの起こる直前と同じ状況になっていることなどから、第二の不動産バブルの破裂が起こるのではないかとされ、世界経済の崩壊を懸念する声も出ているのです。