世界経済の今後

世界経済は、株式や債券、投資信託やFXなどの投資取引においては、その動向によるそれぞれの市場の影響が大きく関与するために、しっかりと相場を読んで利益を得ていくためには世界経済の動向を見ていくことも必要になります。

このようなことから、世界経済の今後を予測していくためには、いろいろな推測などが行われていますが、実際は多くの経済活動の現場である企業の活動や、投資家などの動向によって動いている部分も大きく含まれていますので、これらの事から経済的合理性を用いて観ていくことによって、世界経済の今後が見えてくることになります。

世界経済の今後を見立てていくためには、長期的な視野を用いる必要があり、例えば短期的な株式市場の落ち込みなどでこれを判断し、これにたいして緊急的な措置をとるのではなく、長い期間での市場全体の成長などからこれを見ていくことによって、今後の展開を見据えていくことが可能になるとされています。

例えば経済に対する大きな原動力になる、労働人口についても、現在の日本は少子高齢化によって若者に人数が少なくなってきています。
このように、次の労働を担う若者が少なくなることによって、その労働力に対して価値大きく取り上げられるようになり、こうした若者が現在は多くが非正規雇用であるアルバイトやパートなどによって収入を得て消費を活動を支えていますが、この若者たちの多くが正規雇用の労働者へと変わっていく可能性があります。

アルバイトなどの非正規雇用と正規雇用のサラリーマンでは、その収入に対して大きな差がありますので、正規雇用の若者が増えることによって消費の下支えがしっかりと行われることになり、経済状況にも良い循環がみられることになります。

これとおなじように、世界経済の今後についても長期的な目線で様々な事柄の変化を見ていく事が重要になっていくのです。

また、世界経済にとっても大きな影響を持つ原油の価格なども、現在は下落する傾向にあります。

これはも短期的な要因ではなく、アメリカが様々なエネルギーの効率化を図ったことと並行し、エネルギーの供給を原油輸入だけに頼るのではなく、国内調達に切り替えることにより原油の輸入量を減らしたためで、2004年から減少し2013年では最高時の7割ほど少なくなっているのです。

こうした事により、原油の需要が下がることによってその価格も同じように下がっていくことになり、その影響により日本などの原油の輸入国では原油価格の減少が良い方向に働き、製品を製造する企業の業績が好転していくことが予測され、また、原油の輸出国では、人員削減やエネルギー資源への設備投資の中止などが起こり、地域経済の低下を招き、これが大きく世界経済へと影響することも考えられるのです。